エレベーター付帯建築工事には、具体的にどのような工事が含まれるのでしょうか。
仮囲いや養生、シャフトの補修、乗場の開口部調整、壁や床の復旧。現場では、エレベーター設備の更新に合わせて、さまざまな建築側の作業が発生します。
ただし、すべての現場で同じ工事を行うわけではありません。更新方法や既存建物の状態、再利用する部材によって、必要な範囲は変わります。
この記事では、付帯建築工事を構成する主な要素と、それぞれが工事全体で担う役割を整理します。
付帯建築工事は、設備の更新に伴う建物側の工事
エレベーター設備を更新する際には、新しい機器を納める準備や、工事に伴って撤去・加工した建築部分の復旧が必要になる場合があります。
こうした建物側の工事を扱うのが、エレベーター付帯建築工事です。
同じ乗場でも、既存の三方枠や敷居を残す計画と、交換する計画では、周囲の壁・床に必要な工事が変わります。
設備の交換範囲と、建物側の状態を照らし合わせて工事を決める。まず、この関係を理解することが大切です。
1．仮設工事｜作業を始められる環境を整える
仮設工事は、本体工事を進めるために、一時的な設備や作業環境を整える工事です。
乗場の仮囲い、必要な作業設備、資材置き場の確保などを、現場条件に合わせて計画します。
建物利用者の通行を確保しながら、資材の搬入や作業に必要な範囲をどう設けるか。工事の開始時だけでなく、その後の搬入・施工・撤去まで見て配置を考えます。
揚重設備や作業床などは、メーカーの工法や施工体制によって担当範囲が異なります。付帯建築側がすべてを担当するとは限らないため、準備と管理の分担を明確にします。
2．養生｜使い続ける建物を守る
養生は、作業や運搬による傷・汚れから、既存の床、壁、建具などを保護する仕事です。
どこを通り、何を運び、どの場所で作業するのかを確認し、対象となる仕上げ材に合う保護方法を検討します。
床だけでなく、曲がり角の壁や柱、出入口など、資材や作業者が接触する可能性のある部分にも目を向けます。
工事中は養生のずれや破損を確認し、必要に応じて補修します。撤去時のテープ跡や仕上げ材への影響まで考えることも重要です。
3．補修工事｜既存部分や撤去後の状態を整える
既存設備や周辺部材を撤去すると、欠損した部分や、それまで見えなかった下地が現れることがあります。
補修工事では、その状態を確認し、必要な範囲を整えます。撤去による欠損なのか、以前から劣化していたのかによっても、検討する内容は変わります。
見えている穴や凹凸を埋めるだけでなく、その後の据付や仕上げに必要な条件を確認します。構造や機器の支持に関わる部分などは、一般的な表面補修と分けて検討します。
4．開口部調整｜新しい設備が納まる条件を整える
乗場の開口部では、新しい機器や三方枠の設置条件と、既存建物の寸法・下地・仕上げとの関係を確認します。
幅と高さだけでなく、枠の位置、壁の厚さ、敷居と床の高さなども関係します。
必要な加工や調整の範囲は、設計図書と現地の状態に基づいて決めます。すべての工事で開口を広げたり、既存枠を撤去したりするわけではありません。
5．下地造作・不陸調整｜仕上げを支える面をつくる
壁や床を仕上げる前には、その材料を施工できる下地を整える必要があります。
壁では、必要な仕様に応じた下地造作やボード張りなどを行います。床では、凹凸の調整や欠損の補修などを検討します。
重要なのは、最終的な仕上げの位置と厚さを確認してから、下地を計画することです。
仕上げ材を変更すると、必要な下地処理や高さ関係も変わる場合があります。下地と仕上げを別々に決めず、一つの納まりとして考えます。
6．塗装・床仕上げなど｜既存の建物へつなぐ
下地が整った後は、計画に応じて塗装、壁紙、床材などの仕上げを行います。
改修工事では、新しい部分の仕上がりだけでなく、残す部分との境界も確認します。色や柄、艶、目地、見切りの位置などが、完成時の見え方に関係します。
新設したエレベーター設備を保護しながら施工し、必要な養生期間と設備側の作業予定を調整します。
ピット防水など、現場の状態に応じて検討する工事もある
基本的な復旧工事に加え、建物の状態に応じて、ピットの漏水対策や防水改修などを検討する場合があります。
これらは、エレベーターを更新するから一律に必要になるものではありません。既存の状態や問題の原因を調査し、工事範囲と方法を決めます。
設備更新に直接必要な工事と、同じ機会に行う建物側の改修を整理しておくと、見積りや工程の範囲を共有しやすくなります。
工事の種類だけでなく、受け渡しを決める
必要な工種を並べただけでは、工事全体の段取りは完成しません。
- 誰が、どの範囲を担当するか
- どの作業を先に終える必要があるか
- 次の担当者へ、どの状態で引き渡すか
- 予定と違う状態が見つかったとき、誰に確認するか
- 残作業と最終確認を、誰が取りまとめるか
こうした工種の間の条件まで整理することで、確認漏れや手戻りを減らすことにつながります。
複数工種をつなぐ、付帯建築工事の統合施工
ZEVIONが取り組む付帯建築工事の統合施工は、仮設、補修、下地造作、仕上げなどの建築側の工種を、前後の工程と納まりまで含めてつなぐ考え方です。
個々の工種の専門性を生かしながら、次の作業に必要な条件を共有します。一人にすべてを任せるという意味ではなく、必要な技能や担当範囲を踏まえて施工体制を組み立てます。
また、据付・解体・付帯建築の3つの事業領域を示すのが、ZEVIONのTotal Vertical Engineering（TVE）です。統合施工は、そのうち付帯建築部門の取り組みです。
工事の種類を知り、その間のつながりを理解する。それが、エレベーター付帯建築工事の全体像をつかむ第一歩です。
事業内容・ご相談
実際の工事範囲は、更新計画、建物の状態、契約内容によって異なります。現地調査と関係者との協議に基づき、担当範囲と施工条件を確認してください。
